第5回（2016年）日医会員喫煙意識調査報告まとまる

　今村聡副会長は、日本医師会委託調査研究「第5回（2016年）日本医師会員喫煙意識調査報告」がまとまったことを受け、調査結果を概説した。
　本調査は、日医の禁煙推進活動の一環として、過去に2000年、2004年、2008年、2012年と4年ごとに行われてきたもので、今回で5度目となる。今回の調査では、2015年12月時点の日医会員から、男性6000名、女性1500名の計7500名を無作為抽出し、5678名の有効回答（反応率78・7％）を得た。
　喫煙率は、男性が10・9％（2012年12・5％、2008年15・0％、2004年21・5％、2000年27・1％）、女性が2・4％（2012年2・9％、2008年4・6％、2004年5・4％、2000年6・8％）であり、2000年の調査開始以降、回を追うごとに男女共に有意に低下している（図2）。
　今村副会長は、（1）男性は全ての診療科で喫煙率が有意に低下、（2）女性は、サンプル数の多い内科と小児科、皮膚科で喫煙率が有意に低下、（3）男女共に「医師は喫煙すべきでない」と考える人が増加、（4）一般国民に比べて医師の方が著しく喫煙率が減少―しているなどの状況が認められたとし、「日医会員の喫煙率は男女共に減少している」と評価した。
　一方、医師の喫煙に関する要因については、就労状況や休日取得・労働時間などによる喫煙率の有意な差は見られなかったものの、飲酒頻度が多い、運動習慣がない、ストレスが大きい、幸福度が低いなど、生活習慣やメンタルヘルスとの関連が見られたことを説明した。
　同副会長は、1999年にWHO（世界保健機関）が医師は喫煙すべきでないと提唱して以来、日医としても、「禁煙日医宣言」（2003年）、「禁煙に関する声明文」（2008年）、「受動喫煙ゼロ宣言」（2012年）などに取り組んできたとし、「この調査結果を踏まえ、国民の健康を守る団体として、引き続き会員だけでなく、国民に対しても、喫煙防止の啓発活動を進めていきたい」と述べた。