定例記者会見　健康スポーツ医学委員会答申「健康スポーツ医等の指導のもと国民が運動したくなる環境の整備」について

　釜萢敏常任理事は、４月４日の定例記者会見で、会内の健康スポーツ医学委員会が会長諮問「健康スポーツ医等の指導のもと国民が運動したくなる環境の整備」について答申を取りまとめ、３月６日に今井立史委員長（山梨県医師会長）から横倉義武会長に提出したとして、その概要を説明した。

　内容は、(1)国民の運動習慣と健康スポーツ医のかかわり、(2)運動を「始めたくなる、継続できる」環境づくりに向けた健康スポーツ医の役割、(3)健康スポーツ医の具体的な活動事例(各論)：先進好事例の横展開、(4)健康スポーツ医の活動活性化のために取り組みを強化すべきこと(まとめ)―で構成され、巻末には資料として、「健康スポーツ医活動に関するアンケート調査2017(都道府県医師会)結果」「第23回日本医師会認定健康スポーツ医制度再研修会受講者アンケート結果」が添付されている。

　(1)では、運動関連リスクの層別化と健康スポーツ医のかかわりについて、各リスク層ごとにまとめられている。

　(2)では、運動習慣が定着しない理由、運動しない理由を整理した上で、各活動分野において健康スポーツ医に期待される役割について提言している。

　(3)では、全国各地における、スポーツ医会の活動や名簿作成、運動関連団体との連携等に関する11の先進好事例を紹介。

　(4)では、国民が運動したくなる環境づくりのためにどんなことが必要か、また健康スポーツ医がかかわることの有用性について整理した上で、健康スポーツ医活動の活性化のため、1.医師の意識改革2.健康スポーツ医の力量形成3.日本医師会認定健康スポーツ医の養成4.地域関係者との連携5.組織化・健康スポーツ医活動の見える化6.健康スポーツ医活動についてのインセンティブ―の６つの取り組みを強化することを提言している。

　同常任理事は、健康スポーツ医と運動指導者との連携の重要性を強調した上で、「情報公開等も視野に入れつつ、本答申の先進好事例等も活用しながら、日常診療を始めさまざまな運動・スポーツの場面において、積極的に健康スポーツ医活動を展開して欲しい」と述べた。