オンライン診療に関する三大臣合意を受けて

　中川俊男会長は、10月8日に、田村憲久厚生労働大臣、河野太郎行政改革・規制改革担当大臣、平井卓也デジタル改革担当大臣の三大臣により、初診も含めたオンライン診療の原則解禁が合意されたことについて、「安全性と信頼性」が前提とされたことを評価するとともに、その推進に当たっては、かかりつけ医及びかかりつけ医機能を基軸とし、安全性と信頼性を担保していくべきとの見解を述べた。
　同会長は、田村厚労大臣が、三大臣合意の翌日の会見で、初診を含めたオンライン診療の原則解禁は安全性と信頼性をべースにする旨を明言したことに触れ、「安全性と信頼性を、これからのオンライン診療の必須条件として位置付けていかなければならず、更に有効性も担保される必要がある」と強調。
　オンライン診療に関する日本医師会のスタンスについては、「解決困難な要因によって、医療機関へのアクセスが制限されている場合に、対面診療を補完するもの」という考えであることに変わりないとした上で、安全性と信頼性は、かかりつけ医及びかかりつけ医機能を基軸にするべきとの考えを示した。
　その上で、利便性のみを優先したオンライン診療の推進によって、医療の質の低下が起こることを憂慮（ゆうりょ）。今後、厚労省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会」等で行われる、安全性と信頼性を確保するための検討において、「かかりつけ医及びかかりつけ医機能を基軸として、地域医療を担う医師、患者・国民の双方が、真に納得することのできる仕組みづくりを目指して議論に臨んでいく」とした。
　一方、ICTやデジタル技術など、技術革新の成果を、医療の質の向上に応用することについては、賛意を表明。今回の新型コロナウイルス感染症への対応において、FAXが主に利用されるなど日本のICT化の遅れが浮き彫りとなったことに言及し、「平時、有事の双方で、良質かつ適切な医療が提供できるよう、医療のICT化を積極的に進めていく」との姿勢を示した。