産婦人科以外の診療科医師への研修用教材を作成

左から渡辺常任理事、中川会長、中井委員長

左から渡辺常任理事、中川会長、中井委員長

　妊婦の診療に係る研修委員会（プロジェクト）（委員長：中井章人日本医科大学多摩永山病院産婦人科教授・院長）はこのほど、中川俊男会長からの諮問「産婦人科以外の診療科医師への研修用教材の作成」に対する答申を取りまとめ、1月22日に中井委員長から中川会長に提出した。
　本プロジェクト委員会は、厚生労働省「妊産婦に対する保健・医療体制の在り方に関する検討会」が令和元年6月10日に取りまとめた「議論の取りまとめ」の中で、「妊産婦が安心して医療機関を受診できるように、産婦人科以外の医師も妊産婦の診療が積極的にできるよう医師会や関係団体が行う研修等の既存の取組を有効に使いながら、研修する体制を構築する必要がある」と提言されたことを受けて、研修で使用するための教材を作成するために設置されたものである。
　委員会では10月15日の初会合以来、2回の委員会とメールを利用した検討を重ね、今回の答申を取りまとめた。
　その内容は（1）はじめに、（2）妊娠している者の診察時の留意点、（3）妊娠前後及び産後の生理的変化と検査値異常、（4）妊娠している者に対する画像検査の可否の判断、（5）胎児への影響に配慮した薬剤の選択、（6）妊娠している者に頻度の高い合併症や診断が困難な疾患―で構成されている。
　答申の内容は音声入りの教材となり、妊産婦が産婦人科以外の診療科の医師にも安心して受診できるようにするため、都道府県が主体となって実施する研修において使用されることになる。