今号より、日本臨床分科医会代表者会議の所属医会の活動を順次掲載して参ります。
日本眼科医会
視覚障害の原因疾患は、1位緑内障、2位網膜色素変性、3位糖尿病網膜症、4位黄斑変性ですが、これらは眼底の病気で視力検査だけでは早期発見できないため、眼底検査が大変有用になります。
日本眼科医会（以下本会）では、視覚障害に至る方を減らすために、眼底検査の重要性を啓発する活動を行っています。2022年及び2023年には、厚生労働省が発出する「職場の健康診断実施強化月間」の通知に「眼科検診の推進」が盛り込まれ、眼科検査の必要性が重要視されるようになりました。
労働現場において、眼科疾患があると転倒リスクが10倍以上になり、更には作業ミス、安全の確認不足につながると言われています。働く人達の健康管理を定めた労働安全衛生法の2026年改正に向けて、眼科疾患の早期発見により、国民が安全かつ長期に働くことができるよう、眼底検査の重要性を各所に訴え掛けています。
同時に国民に対しては、ACジャパン2023支援キャンペーン「バカボンのパパの提案」を通じ、眼底検査の必要性を啓発しています。
また、2022年には国家検定資格である眼鏡作製技能士が誕生しました。眼鏡作製技能士とは、眼科専門医と連携の上、眼鏡を必要とする顧客に、眼鏡店における視力の測定、レンズ加工、フレームのフィッティング等の業務を行う職種です。
本会は、一般社団法人日本メガネ協会（眼鏡作製技能士を擁する団体）と協力し、特に幼児・学童、初めての眼鏡作製、眼科疾患が疑われる方は、眼科専門医に速やかに紹介して、眼科が発行する眼鏡処方箋（せん）に基づいて安全で適切な眼鏡を作製する、という連携を図っています。
今後も、国民に眼鏡作製に関わる正しい情報を提供して参る所存です。
活動の詳細は、日本眼科医会のホームページをご参照願います。
