2017～2018年度の武見フェローである武藤剛氏（順天堂大学医学部衛生学講座）並びに國枝美佳氏（東京大学大学院医学系研究科国際地域保健学教室客員研究員）による帰国報告会が7月24日、日医会館で行われた。
武見国際保健プログラムは、1983年に故武見太郎元日医会長の「国際保健における医療資源の開発と配分」の構想に着目したハーバード大学が、日医の協力の下、同大学公衆衛生大学院にその名を冠して設置した学際的研究プログラムであり、日医から毎年2名の研究者を派遣している。
報告会は道永麻里常任理事の司会の下、横倉義武会長を始めとする日医役員、日本製薬工業協会、武見フェローOB、日医総研研究員ら71名が出席した。
冒頭あいさつした横倉会長は、武見プログラムは35年にわたり、途上国を主とした50を超える国から270名超のフェローが参加し、国際保健、公衆衛生を学ぶというユニークなプログラムとして、ハーバード大学においても高い評価を受けていることを紹介。今後も、武見フェローが地球規模での国際保健と住民の健康水準の向上に寄与すべく活動していけるよう支援していくとした他、製薬協に対して、本プログラムへの財政支援に感謝するとともに継続した協力を求めた。
報告では、まず、武藤氏が「Developed UHC and its beyond―国民皆保険制度のさらなる有効活用をめざした医療機関・職域（C2C）連携基盤の評価」と題して、全国80健康保険組合の健診及びレセプトデータベースから、健診で指摘された未治療者の医療機関受療行動を解析した結果を紹介した。
続いて、國枝氏が「なぜ予防接種をするのか？ 世界と日本の現状から」と題して、西アフリカのニジェール共和国で行った母親へのワクチン接種行動に関するアンケート調査の結果から、教育レベルと接種率に相関があることなどを解説した。
