第45回日本医師会医療秘書認定試験結果分析評価報告書が取りまとめられ、3月12日に野田正治委員長（愛知県医師会代議員会副議長）から松本吉郎会長に提出された。
本報告書は、12県医師会（12校）で286名の受験生が参加して行われた第45回日本医師会医療秘書認定試験の結果について分析・評価したものである。合格者は267名、合格率は93・4％であった。
総括の中では、医療秘書について、今後の電子カルテ及びORCA（日医標準レセプトソフト）の普及に対応できる医療秘書の養成が必要だとしている他、医療現場においてはチーム医療の一員としての役割が求められるとともに、昨年4月からの医師の働き方改革の施行により、医師の労働環境改善に寄与することがより一層期待されると指摘している。
また、各学院に関しては、専門学校から4年制大学まで養成の幅も広がり、有能な医療秘書が養成される状況が見られる一方で、少子化の影響による学生数の減少等で残念ながら養成を停止・廃止する学院もあることに触れ、その現状に危機感を示している。
更に、「医師事務作業補助体制加算」については、診療報酬改定ごとに拡充されているものの、今後は無床診療所を含めた更なる対象施設の拡大及び評価が望まれるとしている。
その他、「日本医師会認定医療秘書」に関しては、充実したカリキュラムを課して養成しており、質が確保されていることから、これを医療秘書養成の基準とすべきと主張。その認知度を更に高めるためにも、診療報酬算定要件に本認定試験を位置付ける等の方策を引き続き求めていきたいとの考えを示している。
