日本環境感染学会と協定を締結

　このほど日本医師会と日本環境感染学会が、自然災害が起きた際についての協定を結んだことを、細川秀一常任理事と泉川公一日本環境感染学会災害時感染制御検討委員会委員長が報告し、その内容を説明した。
　細川常任理事は本協定について、日本医師会災害医療チーム（JMAT）と同学会の災害時感染制御支援チーム（DICT）が災害発生時において協力するもので、日本における災害発生時には、両者が医療支援活動に必要な情報を共有し、相互支援を行うことを概説。派遣においては、被災地の状況に応じてDICTがJMATとして出務、もしくはJMATの隊員として避難所の感染制御のための助言等を行うとした。
　また、研修・訓練等においても相互協力することがうたわれていることを紹介し、日本医師会の開催する研修会などに同学会から講師を招く意向であるとした。
　細川常任理事は協定の期間について、本年9月1日から今年度末までで、双方から異論がなければ、その後は1年ずつ自動更新されることを説明した上で、「既に同様の協定を、平成30年に日本災害医学会と結んでいるが、今回の協定によって本会の災害医療対策の充実を図ることができると考えている」と強調した。
　続いて、日本環境感染学会災害時感染制御検討委員会の泉川委員長が、まず、同学会の概要として、1986年に設立され、会員は約8800人であり、主に医療機関の感染対策を支援していることを説明。災害時に避難所における感染対策も必要であるとの認識から、2015年に同委員会が正式に発足し、2016年の熊本地震における支援の際には、派遣されたJMATと協働したことを報告した。
　同委員長は、「DICTのメンバーは620人ほどで、医師が3分の1、看護師が3分の1である。日本全国でさまざまな自然災害が起こるが、甚大な災害が起きた際には、全国にいるメンバーがJMATの隊員として避難所で協力をする。まだ産声を上げたばかりだが、しっかりとしたチームに育て、国民の皆さんのお役に立てればと考えている」と意気込みを示した。

◆会見動画はこちらから（公益社団法人 日本医師会公式YouTubeチャンネル）