豪雨災害と熱中症対策について

　松本吉郎会長は、昨今の豪雨災害における日本医師会の対応を説明した他、全国的に猛暑が続いていることを踏まえ、日本医師会の公式YouTubeチャンネルに熱中症の啓発動画を掲載していることを紹介するなど、熱中症への注意を呼び掛けた。
　松本会長は、まず、今年の6月以降の豪雨災害により、秋田県、静岡県、愛知県、福岡県、大分県などにおいて、医療機関も大きな被害を受けたことに触れ、改めて犠牲となられた方々へのご冥福をお祈りするとともに、被災者の皆様へのお見舞いを述べた。
　秋田県に関しては、7月19日に急きょ、被害状況を視察したことを報告（別記事参照）。秋田県では保健医療（福祉）調整本部に県医師会役員並びに医師会とDMATの架け橋役である災害医療コーディネーターが参画したことが、その後の五城目町（ごじょうめまち
　）と秋田市へのJMAT派遣につながったと指摘。各被災県医師会では、平時からのJMAT研修等で、関係者との「顔の見える関係」を築いており、災害時においても行政や災害医療関係者と連携しながら対応に努めていることに理解を求めた。
　その上で、各医療機関に対しては、洪水など各ハザードマップの確認、非常電源の整備、各種配線の浸水対策などのチェックや、入院患者の避難訓練、他院搬送訓練の実施を、地域の医師会に対しては、市区町村行政と協議の上、災害発生時には要介護者や医療的ケア児などの「避難行動要支援者」の名簿が関係者に提供される等の体制構築に向けた一層の対策強化を改めて求めた。
　また、今後気を付けるべきこととして熱中症を挙げ、東京都心においては猛暑日が7月としては過去最多になっている他、7月17～23日の救急搬送人数は、ほとんどの都道府県で前年同時期と比較して大幅に増加していることを報告。「年間の熱中症死亡者数は大災害に匹敵する事態である」として、注意を呼び掛けた。
　特に高齢者に関しては、一般的に暑さを感じにくく、発汗量が少ないために体温が上昇しやすい傾向があり、のどの渇きも感じにくいという特徴がある他、エアコンを使用せずに住居内で発症することもあるとして、周囲の人が声掛けや予防策を取って欲しいとした。
　更に、（1）内服薬の服用が体温調節に影響を及ぼすことがある、（2）子どもや障がい者、体力のない人、肥満の人、日ごろ暑さに慣れていない人、心肺や腎機能が低下している人などは熱中症になりやすい、（3）連日の暑さが続くとボクシングのボディーブローのように熱中症を引き起こす場合がある―ことなどを紹介するとともに、暑さ指数33以上の予想で熱中症警戒アラートが発表されるため、その際には屋外での運動は原則中止となっていることを注意喚起した。
　また、「若くて健康な方でも、暑さ指数が25以上の環境で運動する際には積極的に休憩を取り、水分、塩分補給をするなど、暑さ指数の指針に従って個人の体調等を考慮し、体調不良の時は無理をしないようにして欲しい」と呼び掛けた。

◆会見動画はこちらから（公益社団法人 日本医師会公式YouTubeチャンネル）