第41回日本医師会医療秘書認定試験結果分析評価報告書まとまる

　釜萢敏常任理事は、医療秘書認定試験委員会が、「第41回日本医師会医療秘書認定試験結果分析評価報告書」を取りまとめ、3月26日に板橋隆三委員長（宮城県医師会副会長）から中川俊男会長に提出したとして、その概要を説明した。
　第41回日本医師会医療秘書認定試験は2月7日に、13県医師会（15校）で、358名の受験者の参加の下に実施され、合格者331名で、合格率は92・5％と、前年とほぼ同様で高い数値であった。
　本報告書は、その認定試験の結果を分析・評価したものである。
　内容は、「I．緒論」「Ⅱ．科目別正解率」「Ⅲ．各回の比較」「Ⅳ．総括」からなっており、問題の適否についても正解率と識別指数を勘案し、慎重に審議したとしている。
　「Ⅳ．総括」では、分野別の正解率に関して、昨年度と比較して「医療情報処理学」「薬の知識」が改善したとする一方、「医療保険事務」が大きく低下したことを報告した他、医療秘書は医療現場においてチーム医療の一員としての役割が求められるとともに、働き方改革関連法の施行により、医師の勤務環境改善に寄与することが大きく期待されるとしている。
　また、従来より国に対して要望していた「医師事務作業補助体制加算」の算定対象が令和2年度診療報酬改定において、有床診療所にまで拡大されたことを評価する一方、今後は無床診療所を含めた更なる対象施設の拡大及び評価が強く望まれるとするとともに、診療報酬の算定要件に本認定試験を位置付けるなどの方策も引き続き求めたいとしている。
　同常任理事は、これまで科目別正解率及び過去の各回の教科比較を考慮した養成校での学習により、翌年には改善する傾向が見られることに触れ、今回の結果を踏まえた来年度の養成に期待を寄せるとともに、働き方改革においても大きな役割を担っている医療秘書の養成は、今後、更に重要になると指摘。今後については、「日本医師会が認定する医療秘書が医療秘書の基準となるよう、引き続き、本認定試験の認知度を高めていく」との姿勢を示した。