4. 集中豪⾬を予測していた気象庁の情報発信
気象庁を代表して登壇した鎌⾕紀⼦⽒は、防災気象情報を活⽤する重要性を訴えた。気象庁は、気象台の観測から約150年、そして気象レーダー運⽤開始からは約70年という歴史を持つ。100%のレベルで確実な気象予測はできないものの、気象庁が発信する情報は重要な情報源となる。その重要性がよく分かる事例の⼀つが、先述の豊川市における集中豪⾬時の気象予測だ。
「⾬が激しく降った6⽉2⽇には、⼤⾬警報や洪⽔警報が発表されました。さらに、⼤⾬が降る3⽇前の5⽉30⽇には、気象庁の早期注意情報が『警報級の⾬になる可能性』を発表していたのです」。さらに鎌⾕⽒は、同庁が運営するウェブサイトで危険度の⾼まりを把握し、早めに対応することの重要性を訴えた。
例えば、気象庁が提供するキキクルは「危機が来る」の意味で、⼤⾬による災害発⽣の危険度を予測する情報だ。10分毎に更新され、⼤⾬による災害の危険度を地図上に5段階で⾊分けし、リアルタイムに表⽰する。キキクルは3種類の災害（⼟砂・浸⽔・洪⽔）予測情報を提供しており、パソコンやスマホで確認できる。
