「AIホスピタル」が医療の未来をひらく
日本独自の技術研究開発の基盤を作る(前編)

現在、日本医師会と民間企業5社などによる「AIホスピタルによる高度診断・治療システム」というプロジェクトが始動しています。日本独自の医療AI技術の開発・実装を目指すこのプロジェクトは、皆さんが将来医師になる頃、働き方に大きな変革をもたらしているかもしれません。

 

 

「AIホスピタル」とは

2020年6月、内閣府が創設した「戦略的イノベーション創造プログラム」の一環として、「AIホスピタルによる高度診断・治療システム」の社会実装プロジェクトが動き出しました。ただしホスピタルといっても、AIにより自動化された無人病院のようなものを作るわけではありません。医療者の仕事の一部をAIに委ねることで時間的な余裕を生み、人間にしかできない、より高度な仕事に専念してもらう――「AIホスピタル」は、そうした働き方を可能にする様々な技術やサービスを、日本で開発する基盤を作るためのプロジェクトです。

日本独自、全国誰でも使える公共的なデータベースを

現在、GAFAなどに代表される海外の巨大IT企業が、様々な分野でリアルデータの蓄積・活用を進めています。医療・ヘルスケア分野も例外ではありません。日本の医療業界がシェアを奪われないようにするためには、日本独自でビッグデータを収集してデータベースを作り、産官学で協力して技術開発を進めていく必要があります。

このデータベースを作る方法としてまず浮かぶのは、全国の電子カルテ上の情報の集約でしょう。しかし、この作業には大きな障壁が存在します。日本では様々な企業がそれぞれ独自の仕様で電子カルテシステムを作り、さらにそれを個々の病院がカスタマイズしながら使用しているからです。このことがビッグデータの集積を阻み、高度情報化社会における技術開発の一つの障害になっているのです。

「AIホスピタル」プロジェクトのプラットフォーム構築には民間企業5社が協力していますが、どこかの企業がデータを独占したり、各企業に情報が分散したりしないよう、全国誰でも・どの企業でも平等に使用できる、国際的にも競争力のあるデータベースを作ることも目指していきます。「AIホスピタル」に日本医師会が参画しているのも、全国の医療者・患者が平等に成果を享受できるようにするという意図があります。