医学生には何ができるか(前編)

interview

日々の診療のなかでジェネラルに学び、災害対応の引き出しを広げてほしい
中山 伸一先生

――医学生や若手医師に、「災害医療についてこれだけは知っておいてほしい」と思うことは何でしょうか?

中山(以下、中):日本は災害が大変多い国です。医学生を含むすべての医療人は、「災害は必ず起こる」という前提のもと、「身近で災害が起こったときにどう行動するか」という基本的な理念や行動原則を持っておく必要があります。その基礎となるのは、やはりCSCATTTだと言えるでしょう。また、被災地にはDMATなど様々なチームが投入されること、そうしたチームが適材適所に支援活動を行うには、各医療機関がEMISに状況を入力し発信することが非常に重要だということも知っておいてほしい。もし当直中に災害が起きたら、まずは院内を巡視して安全確認を行い、病院管理者と相談しながらEMISで状況を発信し、3Tを実施するというイメージを持っておいてください。

ただ、災害は一つひとつ状況や性質が異なるため、毎回応用問題を解くことになるのが災害対応の難しいところです。だからといって何も準備をせず臨んでいいわけではありません。過去の災害から学び、災害対応の基本を十分に把握したうえで応用に臨む不断の努力。その心がけが、いざというときに適切な行動をとり、悔いを残さないことにつながるはずです。

――日々の勉強や診療に追われるなか、どうやって災害医療について学んだり、訓練を積んだりすればいいかわからないという医学生も多いのではないかと思います。

:「災害対応」というと特殊な訓練を積まなければならないように感じるかもしれませんが、必ずしもそうではありません。訓練の場は日々の診療のなかにもたくさんあります。救急外来では、自分の専門分野を問わず応急処置をして、専門医や専門機関につなぐということをしています。災害時の医療も基本的には同じこと。ただ、患者数が著しく増加するため、専門分野を問わず、すべての医師にこうしたジェネラルな対応が求められることになります。臨床研修で救急科を回る際や多忙な当直の機会などは、重要な災害訓練の場であるとも言えるのです。

――自分の専門性を極めるだけでなく、ジェネラリストとしての能力を日々培っておくことが重要なのですね。

:はい。そして、医学部での6年間は、多くのことをジェネラルに学ぶ唯一の機会だと言えます。国家試験が終わったら「自分の専門には必要ない」とジェネラルな知識をどんどん切り捨ててしまう人もいますが、それではあまりにももったいない。災害医療と救急医療の観点からも、広い視野とジェネラルな知識を少しでも保ち続けるよう努力してほしいですね。

――災害医学や災害医療についてより深く学びたいと思った場合、どうすれば良いのでしょうか?

:いろいろな災害に対応できるよう、幅広い知識と大局的な視点を養い、自分の引き出しをできるだけ多く持つことを心がけてほしいと思います。その引き出しを増やす方法の一つとして、日本災害医学会の年一回の学術大会に出席することをお勧めします。学会といっても、医学や医療の専門知識のない人が聞いても十分にわかる内容ですから、気軽に参加してみれば良いと思います。また、日本災害医学会には学生部会(DMAS)もあり、各地区に支部が置かれています。ぜひ参加して、災害対応の知見を深めてほしいと願っています。

――もし自分の住んでいる地域で災害が起きたら、医学生には何かできることはあるのでしょうか?

:災害時にはとにかくマンパワーが必要となります。まずは自分と家族の安全を確保・確認することが第一ですが、そのうえでもし可能なら、医学生の皆さんも大学病院や実習病院などに出向き、手助けを申し出てもらえたら嬉しいです。「医療行為ができないから、かえって迷惑になるのでは」とためらってしまうかもしれませんが、応急処置のほか、片付けや患者さんの受付など、やってほしい仕事はいくらでもあります。27年前の阪神・淡路大震災の時も積極的な医学部生が救急外来に来てくれ、とても助かりました。場合によっては、発災後すぐに駆けつけられず数日遅れて到着したとしても、気後れする必要はありません。災害対応は長丁場になるため、必ず人員の交代が必要になるからです。私が3日目に倒れてしまったことがそれを物語っています。

また、所属の大学から遠い場所にいる場合は、無理して向かう必要はありません。近くにある病院が混乱している様子であれば、そこに飛び込んでいくのも一案です。特に災害時に人的リソースの配分も含め重要な役割を果たすのは、災害拠点病院です。自分のいる場所の近くの災害拠点病院を探して訪ねてみると良いと思います。

中山 伸一先生
兵庫県災害医療センター
センター長

 

 

 

 

※取材:2022年1月
※取材対象者の所属は取材時のものです。