グローバルに活躍する若手医師たち

日本医師会の若手医師支援

JMA-JDNとは

Junior Doctors Network(JDN)は、2011年4月の世界医師会(WMA)理事会で若手医師の国際的組織として承認されました。JDNは、世界中の若手医師が情報や経験を共有し、未来の医療を考えて行動するための画期的なプラットフォームです。日本医師会(JMA)は2012年10月に国際保健検討委員会の下にJMA-JDNを立ち上げました。これまで若手医師の集まりは学会や医局、地域、NGOなどの枠組みの中でつくられてきました。JMA-JDNは、多様な若手医師がそれらの枠組みを超えて、公衆衛生や医療分野において自由に自分たちのアイデアを議論し行動できる場を提供したいと考えています。関心のある方は検索サイトやFacebookで「JMA-JDN」と検索してみてください。

今回は、JMA-JDNの若手医師より、海外の若手医師へのインタビュー記事を寄せてもらいました。

韓国の若手医師の現状と医療現場の今
─海外若手医師より─

帝京大学医学部附属病院・循環器内科
JMA-JDN 国際担当役員 岡本 真希

韓国のJDNであるKorean Intern Resident Association (KIRA)の副代表を務めるJihoo Leeさんから韓国の若手医師の現状や医療の抱える問題についてお話を伺いました。

韓国では日本同様(若手)医師の過重労働・長時間労働が問題となっています。そうしたなかで特に最近物議を醸しているのは、「若手医師の教育環境」と「タスクシフティング」なのだそうです。

具体的には、シニアドクターが通常業務で多忙をきわめており、若手に対して十分な教育や質の高いトレーニングを提供することが困難となっています。そのため若手医師が特にエコー技術を習得したり、ハンズオンの手技を学んだりする機会が著しく減ってしまっています。

一方で韓国では看護師や医師助手による違法な医療行為が数多く行われています。例えば手術助手や超音波検査など本来医師がすべき仕事を、人手不足や雇用にかかる金銭面などを理由に、看護師や医師助手が行っているというものです。

そうした背景の中で、現在韓国では独立した看護師法を確立しようという動きが起こっています。この看護師法は、一般的には、看護師の地位と職場環境を改善することを目的としていますが、実際には看護師の臨床における権限拡大につながるのではないかという見方もあり、これにより若手医師が超音波検査や手術助手などのトレーニングを受ける機会を奪う可能性があるとして、看護師と医師との間に対立を生んでいるのだそうです。業務の簡素化にタスクシフティングは欠かせませんが、どのように各職種が役割分担するかには議論の余地があると感じました。

KIRAはこの問題に対して、若手医師の地位を向上させるために非常に意欲的に関わっています。またKIRAは、国会・厚生労働省・マスコミなどと連絡を取り合うことで、その他の数多くの医療問題にも関与しているとのことです。

Dr.Jihoo Lee
Korean Intern
Resident Association

【KIRAから日本の若手医師の皆さんへのメッセージ】WMA-JDNの会議では、世界各国から集まった若手医師が自分たちの国の状況をシェアしています。韓国、日本、そしてアジアの多くの国々は、似通った問題点を抱えています。アジアの国同士手を取り合ってこうした問題に一緒に取り組んでいけたら何よりです。今回ドクタラーゼにインタビューを掲載する機会をいただけたことは非常に喜ばしいことです。今後も韓国と日本の若手医師がコミュニケーションを続けていくことを心から願っています。

岡本 真希

佐賀大学卒、洛和会音羽病院にて研修。2017年から4年半ドイツに留学&臨床医として勤務。2021年9月帰国。

ミャンマーでのCOVID-19の経験
─海外若手医師より─

北海道大学病院内科I 佐藤 峰嘉

世界の若手医師からCOVID-19の経験を伝えていただくため、今回はミャンマーで救急医をしており、世界医師会JDNの理事や医学教育の分野で国際的に活動しているWunna Tun先生に、ミャンマーでの診療についてお話を伺いました(2022年2月に取材)。

ミャンマーは発展途上国ではありますが、COVID-19の第1波(2020年4〜5月)・第2波(2020年8月下旬〜2021年1月下旬)では28日間の厳格な隔離措置や、アウン・サン・スー・チー国家顧問(当時)の指揮のもと、感染予防対策への地域住民の参画を行ったことにより感染拡大を食い止めることに成功したそうです。PPE(個人防護具)やワクチン等は国内外からの支援により確保することができ、特に医療従事者や高齢者のワクチン接種については東南アジアで最も速く進めることができたと言われています。民間セクターやNGOで働く医師も公的医療機関の負担軽減のためにボランティアとして働き、治療に携わりました。Wunna先生も診療の他にCOVID-19電話相談窓口の開設や心理的支援に携わりました。

Dr.Wunna TunWMA-JDN Secretary

ところが、2021年2月1日に軍事クーデターが起こったことで事態が悪化しました。COVID-19診療にあたっていた医療従事者が、軍により訴追されたり、収監・拷問を受けたりすることが起こったそうです。また、医療用酸素の供給が軍によって止められてしまったため、その後の第3波(2021年6月下旬〜11月)・第4波(2022年2〜3月)ではより多くの国民が亡くなってしまいました。Wunna先生も、自身が軍に拘束され得る危険のなか、秘匿された医療施設や在宅療養中の患者を秘密裏に診療したり、遠隔医療相談を行ってきたそうです。また、ミャンマーの医師のためにCOVID-19に関するウェビナーも開催してきました。多くの医師が軍から逃れ、または隠れながらCOVID-19と戦っているそうです。ミャンマーの医師たちは軍事クーデターとCOVID-19という二重の困難のなか、「ジュネーブ宣言」(医師の誓い)といった医師としての倫理に基づいて全力を尽くしています。

佐藤 峰嘉

2012年北海道大学卒。北海道内で総合内科・呼吸器内科研修後、現在同大学で呼吸器内科診療・基礎研究に携わる。

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※寄稿:2022年5月
※寄稿者の所属は寄稿時のものです。

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